信用情報機関のブラックリストに入っていたら厄介ですが、まずはブラックリストに自分が入っているかどうかの確認をしなければなりません。その確認方法はそれほど難しくないので、ぜひ信用情報機関に問い合わせをしてみましょう。仮にブラックリスト入りしていたとしても名前の消し方がわかればいいのですが、それについても考えていきましょう。

クレジットカードの申込時には様々な情報を記入しますが、それらの基本的な情報をもとに、クレジットカード会社では返済能力の有無を確認しています。職業、職種、勤め先、勤続年数、年収などを見れば、どの程度の財力があって、いくらくらい返済していけるのかはある程度わかります。そのほか、居住形態や居住年数、他社借入額なども調べられます。

居住形態がなぜ大事なのかというと、持ち家なら、クレジットカードの返済に困っても引っ越しをして逃げてしまうことができないからです。居住年数についても同じことが言え、一か所に長く住んでいる人は夜逃げの可能性が低いと判断されます。他社借入件額については、少なければ少ないほどいいでしょう。

信用情報とは、信用情報機関に保管されている情報のことで、ローンやクレジットカードの利用履歴、返済情報、金融事故情報などのことを言います。クレジットカード会社では、クレジットカードの申し込みがあると、信用情報機関に申込者の情報の照会を行います。したがって、過去のお金の貸し借りに関する情報はすぐにわかるようになっているのです。

信用情報のうち、金融事故情報が登録されることを俗にブラックリストに入ると言います。ブラックリストに入るのは、債務の返済の延滞があったり、債務整理をしたり、強制解約されたり、代位弁済が行われたりする場合です。一度ブラックリストに入ってしまうと、しばらくの期間は名前の消し方はなく、新たなクレジットカードの作成はできなくなるし、更新も難しくなります。

債務の返済の延滞といった場合、普通2か月から3か月支払いが遅れる場合が対象となります。債務整理とは、任意整理や個人再生、自己破産などのことですが、過払い金請求をしてもブラックリストには入りません。強制解約は、何らかの違反により、金融機関側から契約を破棄されることです。代位弁済は保証会社などが代わりに返済を行うことを指します。

信用情報が保管されている信用情報機関は、現在日本に3つあります。JICC（株式会社日本信用情報機構）とCIC(CREDIT INFORMATION CENTER)とJBA（一般社団法人全国銀行協会）です。クレジットカード会社では、申し込みがあった時点で、いずれかの機関に申込者の情報を照会しています。したがって、申込時に虚偽の申告をしても無駄です。

信用情報機関に登録されている信用情報は調べなければわかりません。自分がブラックリストに入っているかどうか判断できなければ、心配にもなるでしょう。そんな人たちのために信用情報機関では信用情報の開示を行っています。簡単な手続きをするだけで、ブラックリスト入りしているかどうかを含めて、信用情報の確認ができるのです。

JICCに信用情報の開示を請求して、ブラックリストに入っているかどうかを確認する方法は、スマートフォンを使うか、郵送か窓口で手続きをするかのいずれかです。パソコンは使えませんが、スマホから開示請求を送ることができるので便利です。

スマホでの開示請求方法は以下の通りです。まず、情報開示モバイル受付サービス専用サイトにアクセスし、JICC書類送付アプリをダウンロードします。その後、メールのやり取りや必要事項の記入をし、本人確認書類を送信します。それから、決済手続きが済めば、開示結果が簡易書留（親展）で郵送されてきます。自宅に着くのに1週間くらいかかるでしょう。

郵送の場合は、信用情報開示申込書に必要事項を入力の上、本人確認書類を同封して送ります。合わせて、手数料の支払いが必要となってきますが、スマホと違って、支払い方は限定されています。料金はともに1,000円ですが、郵送の場合は、クレジットカードでの開示等手数料お支払い票に所定の事項を記入したものか定額小為替証書を送付します。

窓口での請求は、急いでいる場合にとても役に立ちます。というのは、本人確認書類を受付で提出したら、申込書に必要事項を記入し、手数料を払って待つだけでいいのです。しばらくしたら、開示結果が手渡されます。ほかの2つの方法が郵送による開示なのに対して、その場で結果を見られるので、とても利用しやすいです。手数料も半額の500円です。

CICの場合、ブラックリスト入りしているかどうかの確認方法は4種類あります。パソコンかスマホ、郵送、窓口のいずれかです。JICCに比べて、パソコンが使えるのは利用者にとってもありがたいところです。しかも、パソコンやスマホを使えば、その場で開示報告書の確認ができます。郵送時間を待つことなく結果がわかるので、JICCよりも便利です。

パソコンやスマホを使って、開示請求する方法は次の通りです。確認事項を確認してから、クレジット契約で利用した電話番号で電話を掛けます。次に、電話で取得した受付番号を入力すれば、すぐに開示報告書を閲覧できます。手数料は1,000円で、クレジットカードで支払います。

郵送での開示請求の手順は、信用情報開示申込書と本人確認書類を送ることから始まります。合わせて、1,000円分の定額小為替証書も準備します。その後、開示報告書が簡易書留・親展で送付されることになりますが、一連の手続きに10日くらいかかるでしょう。手続き自体はJICCと似ています。

窓口で申し込みをする場合も、ネット同様素早いです。必要書類などを準備の上、最寄りの開示ご相談コーナーへ行きます。受け付けをして、本人確認が済み次第、開示報告書が手渡されるので、その場で閲覧できます。窓口申し込みの場合は手数料が500円です。

JBAの場合は郵送による開示請求しかできません。スマホや窓口請求ができればいいのですが、現在そのような受け付けをしていません。請求にあたっては、登録情報開示申込書と1,000円分の定額小為替証書、本人確認書類を準備し、送付します。開示報告書は本人限定受取郵便（特例型）で郵送されてきますが、郵送方法を簡易書留にすることも可能です。

信用情報機関に登録されている信用情報を確認した結果、ブラックリストに入っていたら、名前の消し方はありません。いったんブラックリストに入ったら、どのような手段を使っても名前が残ります。それでは、ずっと名前が消えないのかというと、そんなことはありません。一定の期間が経てば、名前が消えます。

それぞれの信用情報機関によって、ブラックリストに入っている期間は違いますが、大体5年から10年経てば、ブラックリストから外れます。それが唯一の名前の消し方となります。ブラックリスト入りしている期間はクレジットカードを利用できないので、じっと我慢をしている必要があるでしょう。

いったん信用情報機関のブラックリストに入ったら、名前の消し方はなく、一定期間はクレジットカードを作れないので、別の方法で決済をする必要があります。その一つの解決方法として、デビットカードがあります。デビットカードの発行には審査がないので、ブラックリスト入りしていても利用できます。また、公共料金の支払いでは、銀行口座を使えばいいでしょう。

自分がブラックリストに入っているかどうかの確認は、各信用情報機関で申請をすればできます。確認の結果、もし自分が本当にブラックリストに入っているのならば、名前の消し方はありません。しばらくの期間は、クレジットカードなしの生活をしなければいけませんが、それなりの対処法はあるので、特に心配する必要はないでしょう。