仕事を辞める理由やタイミングは難しいものです。特に仕事を辞める理由については何でも本音を話せばいいというものでもありません。辞めるときにトラブルにならないように、理由も建前を使うのが社会人のマナーともいえます。そこでトラブルになりにくい仕事を辞める理由や、何日前までに伝えればいいのかといった退職を伝えるタイミングをまとめました。

仕事を辞める場合の理由は様々なものがあると思います。例えば仕事が忙しすぎてストレスが溜まりすぎる、給料が安すぎる、職場の人間関係が不満などの否定的な理由もあります。むしろその方が多いでしょう。しかしそういった否定的な理由を真正面からぶつけて、仕事を辞めるのは当然トラブルのもとです。仕事を辞めること自体がストレスのもとになりかねません。

それに仕事を辞める際に会社や周囲の人にわざわざ嫌な思いをさせる必要もないでしょう。できれば穏便に、すんなり辞めたいものです。そのため仕事を辞めるときはいくら否定的な理由があったとしても、それをそのまま伝えるのではなく、会社や周囲が納得する理由を使いましょう。その方が自分も他の人も気持ちよく会社を辞めることができます。

誰もが納得する、納得せざるを得ない仕事を辞める理由のポイントは2つです。1つは前向きな理由を使うことです。新しいことに挑戦したり、夢の実現のために動き出したりといった理由であれば、なかなか引き止めにくいものです。もう1つはプライベートな事情です。結婚や転居などの仕方のない事情であれば、他人が口を挟むことではありません。

仕事を辞める際は理由だけつければいいというものでもありません。辞めるタイミングも重要になります。仕事を辞めるときは何日前までに伝えればいいのか、このタイミングも理由によって変わってくることもあります。一般的には仕事を辞めるなら1ヵ月前までには伝えなければならないでしょう。

会社によっては最初の雇用契約の段階で、契約書に「退職の際は2ヵ月前に伝える」とか「3ヵ月前に伝える」と明記されている場合もあります。ただし実際はここまで早く伝える契約は守られていないことが多いようです。また法的には2週間前までに伝えれば認められることになっているので、守らなければどうなるというものでもありません。

それでも何日前までに伝えればいいかとなると、もちろんできるだけ早く伝えた方がトラブルは少ないでしょう。しかし仕事を辞める理由によっては2ヵ月も3ヵ月も前に伝えられないこともあります。そこで理由ごとに何日前までに伝えればいいのか、適切な伝えるタイミングについても以下で紹介していきます。

言い方や内容によってはトラブルになりにくく、どんな場面でも使えて汎用性が高いのがこれ。「新しいことに挑戦する」という理由です。辞める理由としては前向きなものですし、今の仕事とは一切関わりのない本人の個人的な決断が理由なら、それを引き止めるのは難しいと誰でも思うでしょう。そして現在の職場の誰にも責任を押し付けてもいません。

ただしこの理由は「新しいこと」が何なのかまで説明しないといけなくなるため、そこに具体性がないと引き止められる可能性はあります。例えば職種を完全に変えて、自分のやりたかった職業に就くなどの説明は必要となります。その点が曖昧だと逆に仕事を辞めて大丈夫なのか心配されるでしょう。しかし辞めるという決断を押し通せば結局は何も言われなくなりす。

辞めることを何日前までに伝えるかに関しては、この理由であればできるだけ早く伝えるのがよいでしょう。最低でも1ヵ月前には伝えるようにして、もっと余裕があれば2~3ヵ月前に伝えても仕事は問題なく続けられるはずです。タイミングや言い方は自分の直属の上司に「相談したいことがる」という形をとるのがよいでしょう。

この理由に限らず、辞めることを会社に伝えるときの言い方やタイミングに関しては、いきなり退職届をだすのではなく、直属の上司に相談ベースでまずは話してみることをおすすめします。退職の際はどんな理由でも言い方次第でトラブルになる可能性はあるため、相談したいという言い方がベストです。何日前に伝えるかも理由を問わずできるだけ早い方がトラブルになりません。

「仕事を辞めて資格取得に専念する」というのも退職の無難な理由としては有効です。この場合すぐに次の仕事に取り掛かるという印象を与えないので、例えば同業他社へ再就職したりして、今後競合関係になるような心配はされません。また現在の仕事とも完全に無関係で、あくまでこれも個人的な決断として他人が口を出す問題ではなくなります。

しかし本当に何か取りたい資格があるならともかく、本当に辞める言い訳として使う場合は取りたい資格も考えないといけないでしょう。例えば税理士や企業診断士のような新しい仕事につながるような資格であれば、周囲を納得させやすい理由となります。ただし仕事を続けながら資格の勉強をすることを勧められる可能性もあります。そのときはきっぱり断ることです。

この場合も言い方やタイミングは基本的には相談ベースで上司に相談という形から辞めることを切り出すのがよいでしょう。何日前に伝えるかもやはり1ヵ月以上前に伝えておくのがベストです。すぐに辞めたいわけでないならもっと早めに伝えておいて、本当に仕事をしながら資格の勉強を開始しておくこともできます。

上記2つはまだ無難な分多少引き止めの余地は残るでしょう。しかし「勉強のために海外へ行く」というのであればその決断の重さがあるので、より引き止めにくい理由となります。「海外の大学（大学院）に留学が決まった」などのもっと具体的にいうこともできます。そうなれば誰も止めようはありません。

とはいえ本当に留学する人はほとんどいないでしょう。これを口実に使えるのは現在の仕事の人間と今後一切会わないことが確実な場合です。仕事を辞めたら遠方に引っ越して、別の場所で再就職するようなときです。そうしないと辞めた後にたまたま会ったら、トラブルにはならないにしても、何か聞かれることは間違いありません。

この理由のメリットは言い方やタイミングをそれほど選ばないということでしょう。どんな言い方でも引き止められる内容ではないですし、「留学が決まった」というのであれば何日前に伝えても仕事を辞めざるを得ないと思われるだけです。ただしやはり1ヵ月前には伝えないと引継ぎなどで迷惑をかけることになります。

「独立・開業のため」というのは退職の理由としても職種によってはよくあるものです。そのため周囲を納得させやすく、どんな場面でも使える汎用性の高さもあります。わずかでも独立を考えているなら実際には開業に至らなくて普通に転職しても、「結局できなかった」で済む問題です。企業ではなく個人事業主のレベルでも準備段階でやめる人は多くいます。

この理由もデメリットとしてどんな仕事で独立・開業するのかまで考えておかないといけないでしょう。しかしそれがどんな仕事であってもやはり他人が口出しする問題ではないので、強く引き止められることもありません。何か言われるとすれば今の会社と競合するような職種で独立する場合でしょう。しかしその場合でも強引に引き止めることはできません。

言い方はこの場合相談ベースというよりも、既に決めたこととして伝えた方がよいでしょう。そうすれば基本的には誰も何もいえません。何日前までに伝えるかのタイミングは、2ヵ月から3ヵ月前の早いタイミングがよいでしょう。その方がきちんと考えて準備を進めているという印象を与えます。またこの理由なら今の職場の人間関係が気まずくなることもありません。

「結婚が決まった」という理由であればさすがに誰も何もいいません。特に女性の場合は使いやすいでしょう。男性でもこの理由は使えます。結婚して相手の実家で暮らす場合や、相手の住んでいる場所に引っ越して再就職する例は男性でもあります。ただし本当に結婚するわけでないなら、結婚式の日取りまでは伝えない方がよいでしょう。

結婚式の日取りまで嘘をついて伝えてしまうと、たとえ招待していないとしても電報でお祝いのメッセージくらい送ろうとするかもしれません。それにお祝いを送りたいからなどの理由でその後も連絡してくる人もいるかもしれません。引き止められる可能性はまったくない理由ですが、その後結婚していないとトラブルになる可能性はあります。

これも言い方は相談ベースではなく、既に決まったこととして伝えるだけで済みます。男性の場合は結婚して仕事を辞める例が少ないので、辞めなければならない理由も聞かれるでしょうが、それも結婚相手の実家の近くに引っ越すくらいで十分通用します。何日前までに伝えるかは、2ヵ月から3ヵ月前の早めに伝えておくのがよいでしょう。直前に伝えるとむしろ疑われます。

「親の介護のために仕事を辞める」という例は本当に多くあります。他にも「親が急に倒れた」「入院することになった」「事故にあった」などのバリエーションも豊富です。会社としてはそれが嘘か本当かわからなくても認めるしかありません。引き止めもなくほぼ確実に辞められるでしょうし、何日前に伝えても問題のない理由です。

ただしこの辞める理由は本当にただの嘘としてよく使われる理由です。長く会社に勤めている人ならわかるかと思いますが、こういった理由で辞める人というのは何人もいるはずです。デメリットとしては本当に実家などの親に確認される例もあったという点です。「父親が事故にあった」というので上司が心配して実家に電話したら父親が普通に電話に出たそうです。

この理由は言い方もタイミングもまったく関係のない強い理由になります。さすがにこの理由で口を出せる人はいません。よくある理由なので嘘だろうと疑われる可能性もありますが、疑われても言い張れば結果的に仕事は確実に辞められます。それに何日前に伝えても緊急のことなら仕方がない問題でもあるので、退職まで1ヵ月を切っていたも辞められるでしょう。

「仕事を辞めて実家の稼業を手伝う・継ぐ」というのも仕事を辞める理由としてはよくあるものです。特にすでに実家が何か商売をやっているなどの事情を事前に話しておけば、確実にトラブルなく仕事を辞めることができます。それに実家が遠方にあるのであれば、その先連絡を取ることもないでしょう。本当に継いでいなくても他人が指摘する問題でもないので何も言えません。

デメリットはほとんどないのがこの理由の強みですが、何日前に伝えるかについては問題です。この理由は実家で親が倒れて緊急に帰って手伝うという状況でもない限り、かなり前に伝えておく必要があるでしょう。しかしそれ以外の点ではこの理由を使って何かトラブルが起こることはまずありません。

言い方も相談ベースでも決まったこととして伝えても、どちらでも通用します。相談という言い方を取ったとしても、避けられないことであれば結局は退職のタイミングと仕事の引継ぎをどうするかというレベルの相談になります。

「病気になった」という理由も退職理由ではそこそこあります。例えばもともと持病があった場合でそれが悪化したというものもあります。それに病気というのであれば場合によってはすぐ退職ということになるので、何日前に伝えても会社としては認めざるをえません。引き止めることもまずできないので、こういった点でトラブルにはなりません。

しかしこの理由は本当に病気ではない場合は使うのは危険です。普通の会社は入社時に健康状態についても確認しています。もし持病があるなら本来はその時に申告しておかなければなりません。また毎年の健康診断も普通の会社は行っているはずです。そこで問題がなかったのに急に病気になったというのもおかしいです。

さらにいえば、辞めるときも診断書の提出が求められる可能性もあります。何かしら病院で診断書がもらえるならいいですが、本当に健康なのにこの理由を使っても、まず診断書はもらえません。引き止められずに、何日前に伝えても問題ない理由ですが、嘘の場合はバレる危険性の高い理由でもあります。

「妊娠・出産のため」というのは結婚しているのであればどんな場面でも有効でしょう。例え会社が忙しい時期でも会社としてはどうしようもありません。ただし普通は女性のみ有効です。子どもが生まれるのに仕事を辞めてしまう男性は普通いません。むしろ仕事をもっと頑張る状況でしょう。未婚の女性でも使えなくはないですが、あまり良い印象は与えないでしょう。

これが本当のことならともかく、仕事を辞める口実として使う場合は退職後に職場の人との関係が続くようであれば無理でしょう。仕事を辞めて完全に今の職場との関係が切れるときのみ有効です。また会社によっては産休や育休が用意されているところもあるので、その場合はそれらを利用することを勧められるかもしれません。

言い方やタイミングもこの理由ならそれほどこだわる必要はないでしょう。無難に相談ベースの言い方で、上司に伝えるのがよいですが、直接人事担当者に伝えても何の問題もありません。退職の何日前に伝えるかは妊娠・出産となれば早めに伝えないといけなくはなります。遅くとも2ヵ月から3ヵ月前には伝えましょう。

基本的には個人的な事情で仕事を辞めることはトラブルの少ない方法です。しかしその事情が嘘だった場合に病気や妊娠を使うとトラブルになる場合もあります。それに対して「家族で転居」というのであれば、辞めてから嘘だとバレても問題は少ないでしょう。精々たまたま会って気まずい思いをするくらいです。

ただし1ヵ月などで急に遠方へ転居することはほとんどないので、何日前に伝えるかのタイミングはかなり早めになるでしょう。やはり2ヵ月から3ヵ月前に伝えておくのが一番です。1ヵ月前に伝えても特に引き止められることなく辞められる理由ですが、この事情ならもっと早めにわかっていたはずだと思われます。

言い方も相談というより、既に決定したこととして伝えるだけで済みます。直属の上司などに遠方に転居することになったので、という程度で十分です。多少なにか聞かれるでしょうが、強く引き止められることはないはずです。言い方よりも何日前に伝えるかのタイミングの方が重要になります。

ここまではトラブルになりにくい仕事を辞める理由を紹介してきました。しかし逆にトラブルになりやすい仕事を辞める理由とはどのようなものか、これについても確認しておきましょう。仕事を円満に退職したければ、使ってはいけない理由を知っておくに越したことはありません。

トラブルになりやすい理由の特徴は、会社や職場の人間に対して否定的、もしくは批判的な理由で辞めることです。いくら会社や周囲の人間関係が不満でも、辞める理由にこれを使うのは避けた方がいいでしょう。誰しも自分の会社や自分の仕事、また人間性について否定的なことをいわれたら嫌な気がするものです。話し合いどころかただの言い合いになる可能性が高くなります。

また言い方や辞めることを伝えるタイミングも大切です。基本的に辞めるときの言い方はどんな理由でも相談ベースで伝える方がトラブルになりません。きつい言い方や一方的に突きつけるような言い方はしてはいけません。何日前に伝えるかのタイミングもいくら法的には2週間前まででよくても、できれば1ヵ月以上前に伝えておかないとトラブルになります。

もっともトラブルになりやすいのが、仕事の労働条件や給与への不満をそのまま伝えることです。確かに度を越えて労働条件が悪い場合は別でしょう。雇用保険に加入していなかったり、社会保険が一切未整備の会社も実際にあります。しかし普通に福利厚生があり、最低賃金を割り込むほど安い給料でない限り、この理由は使わない方がいいでしょう。

場合によっては待遇改善を持ち掛けられて引き止めにあうこともあります。実際に改善されればいいですが、多くの場合ほとんど改善されることはありません。また会社に批判的なことをいって辞めるのは、仕事を続ける人を嫌な気持ちにさせるだけで、退職を申し出てからが仕事しづらくなります。

会社批判だけではなく、職場の人を批判するような理由も避けましょう。この場合の問題は、これを理由に辞めることを伝えると実際に辞めるまでの間に嫌がらせを受けたりする可能性があるからです。そうなると辞めるとしても気持ちよくは退職できません。辞めた後も嫌な気持ちが残り続けることになります。

そして会社や同僚だけでなく、仕事そのものについて批判的なことをいうのも避けた方がいいでしょう。これも同じ仕事をしている人から見ればいい気分ではありません。どうしても仕事にやりがいを感じないということを理由にする場合は、かならず他にやりたい仕事があって、そっちに挑戦するという積極的な理由と組み合わせて使ってください。

実際に退職が決まったらできるだけ早く退職の準備に入りましょう。退職のために必要な準備は大きなもので3つあります。1つ目は仕事の引継ぎです。当然自分のやっている仕事を新しい担当に引き継がなければなりません。これは言われてから始めるよりも、自分から計画を立てて早めに少しづつ進めていった方がいいでしょう。引継ぎができていないとトラブルになります。

2つ目は転職活動です。これは後述しますが、在職中に転職活動はしておく方がよいでしょう。転職活動は先が読めないので、意外と長くかかる場合もあります。そして3つ目が退職後に失業手当をもらうための雇用保険の確認です。続いて転職活動と雇用保険について確認しておきましょう。

退職したら雇用保険で失業手当がもらえるからといって、転職活動を何もしないのは危険です。転職というのは当然他に雇用してくれる会社があって初めてできるものです。そのためいくら応募しても全く採用されないという状況や、条件の合う会社がない、希望する会社が求人を出していないということもあり得ます。転職活動の期間を正確に予測することはできません。

そのため退職してからのんびりと転職活動をしていると、あっという間に雇用保険の失業手当の期限になったりします。すぐに次の仕事のあてがある場合や、仕事をしなくても生活できる場合は別ですが、転職するつもりであれば在職中に活動を始めておきましょう。

退職が決まったら雇用保険の加入状況も確認しましょう。雇用保険に加入していれば失業手当がもらえますが、誰でももらえるわけではありません。雇用保険に加入している期間や退職の理由などによって、失業手当が受け取れる条件は変わってきます。それについても確認しておきましょう。

自己都合で退職し、かつ正当な理由がある場合は過去1年間に6ヵ月以上雇用保険に加入していることが条件となります。正当な理由とは家族の介護や配偶者の転居などの辞めざるを得ない事情があることです。そしてこの場合でも最低半年は雇用保険に加入していないと失業手当はでません。入社してすぐ退職の場合は注意しましょう。

自己都合退職で正当な理由がない場合、他の仕事に就きたいから辞めるなどの自発的な理由の場合はこちらになります。この場合は退職から遡って過去2年間に12ヵ月以上雇用保険に加入していることが条件となります。

注意しなければならないのは自己都合退職の場合、退職後約3ヵ月は失業手当は受け取れないという点です。まず退職後ハローワークに離職票を提出します。そこから7日間は待期期間といって本当に離職しているかの確認期間です。そしてさらにそこから3ヵ月間の給付制限期間があります。そのため3ヵ月＋7日間はそもそも失業手当の給付対象になりません。

おまけに給付制限期間が明けてもすぐに失業手当が手に入るわけでなく、支払いは月に1回なので、そのタイミングによっては退職後4ヵ月経ってからやっと失業手当が受け取れることになります。意外とこの点を知らずに、退職しても雇用保険があるから大丈夫と考えている人が多いので注意してください。

会社都合退職とは解雇や倒産、退職勧奨、有期契約の打ち切りなどの理由で退職した場合をさします。この場合も退職以前の1年間に6ヵ月以上雇用保険に加入していることが失業手当を受け取る条件です。会社都合の場合は失業手当もすぐにもらえます。最初の7日間が待期期間なのは同じですが、それが明ければ給付対象の日数にカウントされ、遅くとも1月後には受け取れます。

トラブルになりにくい仕事を辞める理由やタイミングについて解説しました。仕事を辞めるときは理由も本音ではなく、トラブルになりにくい適切な理由を選んで、退職の意向はできるだけ早めに伝えるのがポイントです。また退職後の失業手当は自己都合退職の場合すぐにはもらいない点にも注意してください。辞めときは在職中に転職活動をしておく方が安全です。